「企業がYoutubeを活用するとどんなメリットがあるの？」
「本当に効果があるの？」
自社でYoutubeを運用したいと考えているけど、実際にどんな効果があるのか疑問に思っている方は多いのではないでしょうか。
今回は企業がYoutubeを活用するメリットについて解説していきます。
成果を上げるためのコツについても紹介していますので、ぜひ参考にしてください。
なぜ今企業がYouTube運用に取り組むべきなのか
ここでは、企業がYoutube運用に取り組むべき理由について、Youtubeというプラットフォームがもつ特性から解説していきます。
過熱するYouTubeというプラットフォーム
国内における 18 歳以上の YouTube 月間ユーザー数は7,000 万人を超えています（2023年5月時点）。
7000万人がどれくらい凄いかというと、日本の18歳以上の人口は約1億人であるため、総人口の70%が普段からYoutubeを視聴していることになります。
LINEに次いで利用者数が多いアプリとなっており、年々ユーザー数は増えています。
ABEMAやTverなど他の動画配信サービスと比較しても、圧倒的なシェアを誇ります。
Youtubeが伸びている背景には、面白いコンテンツの増加、ジャンルの多様化などにより、人々の日常に浸透していったことが挙げられます。
中にはテレビ番組と変わらないクオリティの動画も投稿されており、テレビよりYoutubeを見る時間の方が多くなったという方も少なくないでしょう。
「Youtube＝ユーチューバー」という印象をお持ちの方も多いと思いますが、最近ではYoutubeに参入する企業も増えており広告効果への期待も高くなっています。
動画は伝えられる情報量が多い
動画はテキストに比べて、圧倒的に伝えられる情報量が多いです。
これには「メラビアンの法則」という心理学が関わっています。
メラビアンの法則とは、情報伝達において、「視覚情報が55%、聴覚情報が38%、言語情報が7%」の割合で影響を与えるという有名な法則です。
視覚情報と聴覚情報だけで93%を占めており、人は目と耳のほとんどで対象の印象を決定していることが分かります。
動画には「映像」「音」「文字（テロップ）」という上記3つの要素が全てが含まれているため、多くの情報を伝えられるのです。
1分間の動画はWEB ページ 3600 ページ分の情報量があると言われています。
もしWebページを3600ページ読もうとするとかなりの労力と時間がかかりますよね。
動画では同じ情報量をたった1分間で伝えることができます。
これまではテキスト・画像による情報発信が主流でありましたが、これからは動画での情報発信が必要な時代です。
テレビ、映画、漫画、SNS…など、日々膨大なコンテンツを消費するユーザーは、”手軽に短時間で”自分に必要な情報を得たいと感じるようになっています。
そのニーズにマッチするのがYoutubeというプラットフォームなのです。
視聴者ニーズの変化
以前のYoutubeは若年層向けのエンタメ系動画が中心でしたが、現在は教育系や生活に関する情報収集や勉強目的の動画の需要が増加しています。
前述したように、動画からはテキストより情報を吸収しやすいので、情報収集をするためのツールとして人気が広がっているのです。
お金、健康、政治などあらゆるジャンルで、学びを目的としたチャンネルが増えており、専門的な内容が提供されるようになっています。
情報収集のためにYoutubeを見る人が増えているこの時代に、企業がYoutubeで情報発信をすることで新たな顧客接点をもつ機会となります。
企業がYouTubeを運用する5つのメリット
それでは実際に企業がYoutubeを運用することで、どんなメリットがあるのか解説していきます。
企業がYouTubeを運用する主な目的は「認知拡大・ブランディング」「売上拡大」です。
この2つの目的達成に寄与するYoutube運用のメリットについて5つご紹介します。
Youtubeの運用効果について、具体的なイメージが湧かないという方は、ぜひ参考にしてください。
主要購買層にアプローチできる
30〜40代が今一番使っているSNSがYoutube等の動画共有サイトです。
若者の利用者が多いと思われがちですが、ビジネスマンや主婦の多くもYoutubeを利用しています。
企業によってターゲットとなる年齢層は異なりますが、30〜40代は比較的経済力のある層です。
男性であれば投資や貯蓄に興味がある、女性であれば家庭内への消費、健康への意識が高いという特徴があります。
自社のサービスや雰囲気をYoutubeで紹介することで、集客や採用につなげることができます。
各種SNSの利用率を見ると今Youtubeが最もホットな媒体であることがわかるでしょう。
購買行動に強い影響力がある
Youtubeは購買行動に強い影響を与えます。
ただ好きな動画を見て楽しむだけではありません。
動画は商品やサービスの魅力を伝えやすく、リアルさをお届けすることができるので購入促進の効果を得やすいのです。
現在は動画を見て買い物をするのが当たり前の時代となっています。
Youtubeを見て購買を決める割合は50%とかなり高い数字です。
消費者はサービスの購入に至るまでに一般的に以下の行動を辿ります。
Youtubeは上記プロセスのどの階層においても、消費者が購入に至る意思決定に貢献します。
そのため、企業はYoutubeを活用することで自社の商品やサービスの販売を今まで以上に促進することができるのです。
資産性がある
YouTubeで投稿した動画は削除しない限り半永久的に残ります。
クオリティの高い動画であれば数年経っても再生が回り続けることもあります。
そのため一度アップロードすれば継続的な広告効果が得られるのです。
このメリットは、その他SNS、web広告で得ることはできません。
例えばインスタグラムであれば、毎日ストーリーズを更新する必要があったり、フィード投稿は最新のものしか閲覧されない傾向にあります。
広告であれば、出稿をやめてしまうとユーザーに忘れられてしまいます。
これでは労働集約（フロー）型になり、資産性はありません。
対して、Youtubeは投稿をすればするほど、コンテンツが積み上がり資産としてストックされていきます。
即効性は期待しづらいですが、長期的な視点で見ると資産が増えてレバレッジが効いてくるのがYoutubeの魅力です。
顧客を教育できる
顧客教育とは何かというと、見込み顧客を成約させるための活動です。
以下のようなことが顧客教育の意味合いとして挙げられます。
- 自社のサービスの良さを理解してもらう
- 顧客自身が気づいていない問題点を認識させる
- 既存の価値観を変えてもらう
つまり、自社のサービスを購入すべき理由を伝えるということです。
顧客教育ができないと、お客さんは他社へ流れてしまいます。
例えば、A社B社の商品があったとします。
2つの商品の見た目はほとんど変わらず、B社の方が安価です。
商品知識を持ち合わせていないお客さんは、何を判断軸に購入を決めるでしょうか。
当然価格の低いB社の商品を選びます。
しかしその2つの商品には、大きなスペックの違いがありA社の商品の方が優れた性能を備えていたとしたらどうでしょうか。
顧客はそのことを知らずに購入したので、損をしてしまった可能性があります。
顧客教育はもちろん成約させる目的もありますが、顧客に正しい選択を取らせるという意義もあるのです。
顧客にとって価値のある情報を提供することで、それが顧客教育につながります。
Youtubeのコンテンツ制作においても、顧客視点から動画を作成することが重要です。
ファン化
顧客教育の延長線上のあるのが「ファン化」です。
その名の通り、自社サービスのファンになってもらうということです。
顧客がファンになると以下のようなメリットが存在します。
- 口コミで商品を広げてくれる
- 価格競争から抜け出せる
- リピートして商品を購入してくれる
見る回数が増えるにつれて好感度が上がる「単純接触効果」これはYouTubeでも効果があります。
定期的に発信することによって、ただ情報を得るだけの視聴者ではなく、そのチャンネルから学びたいと思う「ファンへと変わる」可能性が十分にあります。
また、動画を通じて売り手の姿が見られるというのも親しみを抱きやすくファン化を促進しやすい理由の一つです。
スーパーに行くと、作り手の顔写真が載った卵が売られているのを見たことはありませんか？
これは商品を売るための販売戦略で「どんな人が作っているのか」知れた方が安心して購入してもらいやすいからです。
Youtubeを通じて顧客をファンに育てられると、動画をリピートして視聴してくれる可能性が高まり、商品やサービスの購入につながりやすくなります。
YouTubeを活用してGoogle上位表示を狙う
ここまでYoutubeを運用するメリットについて解説してきました。
そして動画による情報発信の必要性についてもご紹介しました。
実はYoutubeはGoogleとのアルゴリズムと親和性が高く、適切な運用を行うことによってGoogle上位表示が期待できるのです。
SEOに効果的
SEOとはGoogleなどの検索エンジンで、ウェブサイトを上位表示させるための施策のことです。
SEOは記事コンテンツを上位表示させるというのが一般的な対策ですが、「動画のあるページ」は「動画がないページ」よりも上位表示されやすいことが分かっています。
しかし、ただ単に動画をページに貼り付けるだけでは効果は得られません。
埋め込む動画の視聴回数や維持率、埋め込み先のサイトの信頼性やアクセス数など、双方が良質なコンテンツである場合に上位表示されやすいと考えられています。
動画を含めたSEO対策を行うことで、Googleで上位表示されやすくなり検索流入を狙うことができます。
既存コンテンツを流用する
もし自社ブログやコラムを運用されているという場合はYoutubeに参入しやすいです。
なぜなら、その記事コンテンツをそのまま動画にすることができるからです。
既存のリソースを使えるので0から立ち上げるより、少ない工数で動画制作をスタートすることができます。
また、既存記事に動画を埋め込むことによってSEO効果が期待でき、ユーザーに対しても訴求力の高いコンテンツに生まれ変わります。
ただし、そのまま記事を動画にしただけでは集客は難しいです。
文章には文章の、動画には動画の適切なシナリオ・企画が存在するからです。
また、動画にはサムネイルや編集、アニメーションなどデザインに関する細かい設計も求められます。
もし自社ブログをYoutubeに転用して成果を出そうとお考えであれば、動画制作のプロに依頼するのがいいでしょう。
企業がYouTube運用で成果を上げる5つのポイント
ここでは、企業がYoutubeを運用するにあたって成果を上げるための5つのポイントについて解説します。
アカウントのコンセプト設計
Youtube運用のファーストステップはアカウントのコンセプト設計です。
目指す成果を上げるためには、まず何のためにYoutubeを立ち上げるのか、目的を明確にする必要があります。
集客をしたい、ブランディングをしたい、採用をしたい、などさまざまな目的があると思います。
その目的によってYoutubeの運用方針は変わってくるため、ゴールから逆算してアカウントを設計していくことが重要です。
アカウントのコンセプトを設計する際には以下3つのことに気をつけて取り組むようにしましょう。
- 誰に向けて発信するのか（who）
- どんなメッセージを届けたいのか（what）
- ベンチマークできるアカウントを見つける
視聴者の目を引くサムネイル作成
サムネイルとは動画一覧に表示されるヘッダー画像のことです。
“動画の顔”とも言えるサムネイルがあるおかげで、視聴者は動画を見なくても大体の内容を把握することができます。
ユーザーのほとんどは動画を見るか見ないか、サムネイルを見て判断します。
サムネイルの質が悪ければ、そもそも動画を視聴してくれません。
動画を見てもらうためには、”視聴者の目を引く”サムネイルを作成する必要があるのです。
動画の内容が良いということは大前提ですが、サムネイルが魅力的であればクリック率が上がり、Youtubeからも良質なコンテンツであると判断されるようになります。
サムネイル作成においては、以下3つのポイントを押さえておくと良いです。
- インパクトのあるワードを取り入れる
- 具体的な数字を取り入れる
- トレンド、伸びているサムネを参考にする（参考サイト：samune）
- ABテストを行う
VSEO対策を行う
VSEO対策とは、動画SEOのことでGoogleまたはYoutube内で上位表示されやすくする対策のことです。
例えばGoogleで「バク転 コツ」と調べると、webページではなく動画コンテンツが一番上に表示されました。
これはGoogleが、「バク転のコツを知るにはこの動画が一番適切である」と判断している結果です。
ただし、Googleで表示された順位がそのままYoutubeにも当てはまるとは限りません。Youtube内でもキーワード検索をすることができますが、Googleとは違った検索結果となります。
Youtube内ではショート動画が多く表示されるようになっていますね。
そのため、Google向けとYoutube向け両方のVSEO対策を行う必要があります。
動画が上位表示されるようになると、それだけ多くの視聴者の目に触れられることになり、アクセス数増加につながります。
適切に対策を行うと、Youtubeからの評価が高くなることや、動画が拡散される可能性が高まりチャンネルの成長に大きな効果を発揮します。
VSEO対策に力を入れるべき理由は、まだ取り組んでいる企業が少ないからです。
したがって早期から対策を行うことで、競合他社に比べて優位性を築くことができます。
VSEO対策のやり方は以下のポイントを押さえて取り組みましょう。
- タイトル、説明文、タグにキーワードを設置する
- 目次を設定する
- クリック率を意識したサムネイルを作成する
- 字幕、翻訳を設定する
Youtubeショートを活用する
Youtubeのショート動画とは、縦型フォーマットの短尺（最大60秒）の動画のことです。
ショート動画は、スキマ時間で手軽に見ることができるため、効率よく情報収集、コンテンツを楽しむことができ、若者を中心に需要が高まってきています。
最近ではTikTokでバズった動画がYoutubeショートにアップされるという流れもあります。
Youtubeショートのメリットは、長尺動画に対して動画の長さが短いので視聴ハードルが低いことです。
チャンネル登録をしていない人にも、動画が表示されやすく、拡散性が高いという特徴があります。長尺の動画に比べて認知拡大に寄与しやすいと言えます。
Youtubeショートに、長尺動画の見どころを切り抜いた動画を投稿し、本編動画へ誘導するという活用もできます。
そうすれば、アクセス先の長尺動画でチャンネル登録数の増加や成約など目標とする成果を実現しやすくなるでしょう。
他チャネルの活用
Youtubeだけではなく、他のSNSや媒体と連携して運用することでより成果を上げやすくなります。
ここでは、Youtubeと相性がいいTikTok、LINE公式アカウントとの掛け合わせについてご紹介します。
TikTok
TikTokとYoutubeを連携する最大のメリットは「再利用が可能」ということです。
一つの動画を撮影し編集して作り込むとなると、相当な時間と労力がかかりますよね。同じ動画を再利用することで時間と労力を節約して両立することができます。
2つの媒体に同じ動画を出して問題ないのか、と思われがちですがアルゴリズム上全く問題はなく、むしろ露出が増えて認知拡大に効果的です。
ただし、TikTokでは音源の規制があったりするため注意が必要です。
活用方法としては、Youtubeでアップした動画の面白いところや見どころを切り抜いてTikTokに投稿するのがおすすめです。
TikTokを見て「もっとその動画を見たい！」と感じたユーザーがYoutubeに流入するようになり、自社チャンネルの伸長に貢献してくれます。
TikTokのアカウントにYoutubeのアカウントは紐づけておくようにしましょう。
LINE公式アカウント
もしYoutubeを通じて商品を販売したいという場合は、売るための「販売動線」が必要となります。
Youtubeが自動でお客さんを集めてくれる集客装置とすると、その集まったお客さんに対して販売する仕組みを整えなければなりません。
いくらお客さんが集まっても、この売る仕組みが整っていなければ、穴の空いたバケツのように意味を成しません。
そのため、Youtubeの先に”受け皿”を作る必要があるのです。
例えば、売るための場所として、お店に来店してもらう、ホームページやLP、ECサイトに誘導するなどが挙げられます。
ここでは、Youtubeと親和性の高いLINE公式アカウントの活用についてご紹介します。
LINE公式アカウントを活用するメリットは2つあります。
1つ目は、Youtubeを経由してLINEに登録しているため、質の高いお客さんのみに売れるということです。
質の高いお客さんというのは顧客教育が完了しているということです。
例えば、教育ができていない状態でYoutube内で商品を販売してしまうと、興味がない、欲しくなっていないという段階で商品が届いてしまうため、全く売れないということが起こりえます。
顧客教育ができていれば、企業への信頼も積み上がっているため、スムーズに購買へと繋がりやすく、クレームにもなりにくいという利点があります。
2つ目のメリットは、友だち全員にメッセージが送れる配信機能です。
事前に作成したメッセージを決めた日時に自動で配信できるので、セールスを自動化することができます。
また年齢や性別などセグメント別に配信できる機能もあり、ユーザーが知りたい情報を効果的に届けることが可能です。
LINE公式アカウントはメルマガと比較されることが多いのですが、両者には圧倒的な違いがあります。
それは開封率の高さです。
最近はメールを使うというシーンが減ってきている背景から、メルマガの開府率は年々下がっており、現在は20%ほどと言われています。
営業メールは迷惑フォルダに振り分けるようにしているという方も多いのではないでしょうか。
一方、LINEはブロックされない限り100%メッセージが届きます。
利用頻度も高いため、メールと比較するとかなり高い確率で情報を届けることができます。
LINE公式アカウントの運用ポイントは無料で価値のある情報を発信することです。
無料で価値提供することで、顧客は「ここまでしてくれるんだ！」と信頼するようになりファン化へとつなげることができます。
まとめ
今回は企業がYouTubeを活用するメリットについて解説しました。
またYoutube運用において成果を上げるポイントについてもご紹介しました。
Youtubeを成功させるためには、運用する目的を明確にし、戦略的にアカウントを構築していくことが重要となります。
ただし、Youtubeは事業を成長させる大きな可能性を秘めている一方、成果が出るまで時間がかかったり、コンテンツ制作が難しいという側面もあります。
もし自社で運用するリソースがない、ノウハウがないという場合はプロに依頼するのも一つの手です。
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